日本食品分析センターでは食品企業の皆様を対象とした,HACCPシステムや微生物検査,食品表示などに係る各種セミナーを開催しております。

2012年度は,17コースのセミナーを計画しましたのでご案内申し上げます。

詳細はこちらのページをご覧下さい。

平成24年3月9日(水) アクロス福岡 国際会議場にて講演会を開催いたします。

講演テーマ
 「食品のカロリー計算と低カロリー素材(オリゴ糖や糖アルコール)の紹介」
 「食品表示 ~これからどうなる~(食品表示一元化検討会の議論から)」

詳細はこちら(PDF:187KB)ををご覧ください。


お問合せ先
 財団法人 日本食品分析センター 九州支所
 TEL: 092-291-1256
 FAX: 092-291-1135

【平成23年度(第二回)日本食品分析センター講演会(仙台)】
  開催日:2012年2月28日(火)
  会場:仙台国際センター
  テーマ:
    「食品の放射能汚染と安全」
    「動物用医薬品に関する話題と残留分析法~クロマトグラフ定量法の妥当性評価と精度管理~」

詳細はこちらをご覧下さい。

財団法人  日本食品分析センター 仙台事務所    担当  松尾,佐藤
TEL:022-221-9461 
FAX:022-221-9460

平成24年3月2日(金) 三重県総合文化センター生涯学習センター(三重県津市)にて講演会(無料)を開催いたします。

講演テーマ3題
「油脂の劣化のメカニズムと酸価・過酸化物価」
「異物検査の実際 ~FT-IRと蛍光X線~ 」
「放射能の基礎と食品汚染の測定」

詳細はこちら(PDF274KB)をご覧ください。

お問い合わせ先
 財団法人 日本食品分析センター 名古屋支所 業務課
 TEL :052-261-8651

日本食品化学学会 第18回総会・学術大会 
< 主 催 > 日本食品化学学会 (http://www.jsfcs.org
< 日 時 > 2012年6月21日(木)~6月22日(金)
< 場 所 > 五島軒 本店 (〒040-0053 北海道函館市末広町4-5)
< 学会長 > 一色 賢司(北海道大学大学院水産科学研究院教授)

詳細は,添付をご参考ください第18回総会・学術大会要綱

<問合せ先>第18回総会・学術大会実行委員会事務局
E-mail: taikai@jsfcs.org
〒041-8611 北海道函館市港町3-1-1
北海道大学大学院水産科学研究院フードチェーン保全学研究室内
TEL:O138-40-5564 FAX: O138-40-5573
※できるだけE-mailでお問合せください。 

講演会は終了いたしました。ご参加いただきありがとうございました。

講演会のご案内

平成23年2月14日(火)大阪産業創造館にて講演会を開催いたします。

演題1  「食品のカロリー計算と低カロリー素材(オリゴ糖や糖アルコール)の紹介」

演題2  「植物由来の機能性成分の紹介」

詳細・お申し込みはこちら(PDF:54KB)ご覧ください。

採用情報

 平成25年度職員(新卒/大学・修士)のエントリー受付を開始いたしました。

講演会は終了いたしまし。ご参加いただきありがとうございました。

平成24年1月18日(水) アクトシティ浜松コングレスセンター(静岡県浜松市・浜松駅前)にて講演会(無料)を開催いたします。

講演テーマ3題
「義務化に向けた栄養成分表示のまとめと表示統一化の動き」
「異臭原因物質の推定法と分析事例」
「ISO22000とFSSC22000~今なぜFSSCか~」

詳細はこちら(PDF:117KB)をご覧ください。

お問い合わせ先
 財団法人 日本食品分析センター 名古屋支所 業務課
 TEL :052-261-8651

年末年始のご案内

2011年12月09日

12/29~01/04まで年末年始の休業とさせていただきます。

なお,窓口及びご郵送によるご依頼は,年末は12/29午前中まで承ります。

年明けは,01月05日から通常営業致します。

よろしくお願い致します。

平成23年度貿易円滑化事業についての補助事業を、12月1日より再開いたします。

本補助事業は、経済産業大臣が指定する検査機関が行う輸出品の放射線量検査に要する経費の一部を国が補助するもので、最大で費用の90%が補助されます。

詳細はこちら(PDF:222KB)をご確認下さい。

【概要】

対象品 日本から海外へ輸出される貨物
検査項目 ヨウ素-131、セシウム-134、セシウム-137
検査結果 英文報告書(Certificate of analysis)を1通発行します。
実施期間 平成23年12月1日 ~ 平成24年3月30日
※当該期間内に受付し,かつ成績書発行が行えたものが対象となります。
但し、期間内でも予算がなくなり次第終了しますので、予めご了承下さい。
補助率 中小企業       90 %補助
中小企業以外   50 %補助
但し、減額される金額(補助金)の上限は1回あたり10万円までとなります。

 

分析試験依頼書 ダウンロード
分析試験依頼書<貿易円滑化事業・経済産業省> PDF PDF版 icon_file_word.gif Word版
同意書
PDF PDF版

 

【中小企業とは】

種 業従業員基準(常時使用する従業員数)又は
資本金基準(資本金の額又は出資の総額)
製造業・その他業種 300人以下 又は 3億円以下
卸売業 100人以下 又は 1億円以下
小売業 50人以下 又は 5,000万円以下
サービス業 100人以下 又は 5,000万円以下