農薬,環境,有害化学物質,安全性

記事の内容は,ニュース発行当時の情報に基づくものです。ホームページにはバックナンバーを掲載していますが,一部の内容は法改正により,変更されている可能性があります。現在の内容につきましては,最新の関連法規をご参照下さい。

 昨年,ビワの種を粉末にした食品からシアン化合物が検出され問題になりました。天然にはシアン化合物(シアン配糖体)を含有する植物が数多く知られており,しばしば問題となっています。

 ここではシアン化合物の毒性について紹介し,食品中のシアン化合物の分析方法,食品衛生法上の規制,分析して得られた結果をどう評価するかについても解説いたします。

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 近年,DNA解析の分野では「次世代シーケンス」や「ゲノム編集」というこれまでとは全く異なる画期的な手法が急速に発展しており,医療や食品分野への応用が注目されています。一方,食の安全・安心を保障する1つのツールとして,DNAを指標とした検査がさまざまな場面(食品表示に係る遺伝子組換え食品検査や食物アレルゲン検査,微生物検査,偽装や異物検査,BSE検査,原材料確認等)で実施されています。

 今回は,このようなDNA検査のうち,近年需要が高まりつつあるハラール確認検査のほか,食物アレルゲン検査,品種識別,BSE検査,異物検査といった食品関連分野において実際に行われている検査をピックアップしてご紹介します。さらに,近年注目されている次世代シーケンシングやゲノム編集技術についてご紹介します。

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 食品に残留する農薬,動物用医薬品及び飼料添加物(以下,農薬等)に関する基準値については,いわゆるポジティブリスト制度の施行後,毎年度リスク評価終了に伴う見直し及び,新規登録あるいは適用拡大のための変更登録等に伴う新規設定及び変更がなされています。その中には基準値の変更だけでなく,検体採取部位による試験結果への影響や規制対象物質の変更等も示されています。

 今回も昨年度までと同様に,平成29年度に設定または改正された農薬等残留基準についてポイント及び注意点等をまとめました。

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 日本では安全でおいしい水道水をいつでも得ることができます。この安全でおいしい水道水を製造する工程において消毒は欠かせないものです。しかし,塩素消毒やオゾン処理をすることによって新たに生成してしまう物質があり,これらは消毒副生成物と呼ばれています。

 今回は,水道水の浄水工程,消毒副生成物の生成要因,健康影響及び消毒副生成物を低減させる取り組みについてご紹介します。また,井戸水を消毒する際の注意点,次亜塩素酸ナトリウムの性質及び簡易専用水道の管理についてもご紹介します。

icon_file_pdf news_vol5_no35.pdf(400KB)

 食品に残留する農薬,動物用医薬品及び飼料添加物(以下,農薬等)に関する基準値については,いわゆるポジティブリスト制度の施行後,毎年度リスク評価終了に伴う見直し及び,新規登録あるいは適用拡大のための変更登録等に伴う新規設定及び変更がなされています。その中には基準値の変更だけでなく,規制対象物質の変更等も示されています。

 今回も昨年度までと同様に,平成28年度に設定または改正された農薬等残留基準についてポイント及び注意点等をまとめました。

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 平成27年3月6日に貝毒に関する通知「麻痺性貝毒等により毒化した貝類の取扱いについて」が発出され,下痢性貝毒の規制値が「0.16 mgOA当量/kg貝可食部」に変更となり,試験方法も「下痢性貝毒(オカダ酸群)検査法」となりました。「下痢性貝毒(オカダ酸群)検査法」では,従前のマウス毒性試験から液体クロマトグラフ・タンデム型質量分析計による機器分析となりました。

 今回は,変更となった規制値及び従前のマウス毒性試験と機器分析による「下痢性貝毒(オカダ酸群)検査法」との違いについてご紹介します。

icon_file_pdf news_vol5_no28.pdf (342KB)

 ヒトの鼻は,物質によっては測定機器であるガスクロマトグラフ-質量分析計(GC/MS)が検出できない,極微量の存在を感じとります。そのため,異臭(オフフレーバーとも表現される)分析では,においの質(物質の種類)に応じて様々な手法を駆使し,原因物質を追求していきます。よって,分析機関により分析手法や検出能力が異なるという実態があります。

 そこで今回は,弊財団における異臭分析に関して,基本的な流れを中心に事例,手法を交えてご紹介します。

icon_file_pdf news_vol5_no26.pdf(426KB)

 食品に残留する農薬,動物用医薬品及び飼料添加物(以下,農薬等)に関する基準値については,いわゆるポジティブリスト制度の施行後,毎年度リスク評価終了に伴う見直し及び,新規登録あるいは適用拡大のための変更登録等に伴う新規設定及び変更がなされています。その中には基準値の変更だけでなく,検体採取部位による試験結果への影響や規制対象物質等の注意点も示されています。 

 今回も昨年度までと同様に,平成27年度に設定または改正された農薬等残留基準についてポイント及び注意点等をまとめました。

icon_file_pdf news_vol5_no22.pdf (171KB)

 食品に残留する農薬,動物用医薬品及び飼料添加物(以下,農薬等)に関する基準値については,いわゆるポジティブリスト制度の施行後,毎年度リスク評価終了に伴う見直し及び新規登録あるいは適用拡大のための変更登録等に伴う新規設定及び変更がなされています。その中には基準値の変更だけでなく,規制対象化合物あるいは検体採取部位の変更がありますので注意が必要です。 

 今回も,平成24年度及び25年度に設定あるいは改正された農薬等残留基準についてご紹介したものと同様に,平成26年度に設定または改正された農薬等残留基準についてポイント及び注意点等をまとめました。

icon_file_pdf news_vol5_no10.pdf(145KB)

 アクリルアミドは炭水化物を多く含む食品を高温で加熱することにより生成する物質であり,ポテトチップス等のじゃがいも加工品をはじめとして様々な加熱加工食品から検出されています。国際がん研究機関(IARC)によりグループ2A(人に対しておそらく発がん性があるもの)に分類されており,現在も世界中でアクリルアミドの生成機構,リスク評価,低減策等が調査研究されています。

 今回はアクリルアミドの生成,含有している食品,低減策,毒性及び分析法についてご紹介します。

icon_file_pdf news_vol5_no2.pdf (312KB)

 異物検査は,異物が混入した際,その異物が何であるか調べるための試験ですが,一般的な分析試験と違い,特に決まった方法があるわけではありません。また,異物は微小でかつ量も少ないことも多く,適切に試験を進めていく必要があります。

 今回は,異物検査の基本的な流れや各種分析法として,目視確認・性状観察,顕微鏡観察,赤外分光分析,X線分析による元素の定性試験,ヨウ素デンプン反応やルミノール発光反応をはじめとする各種定性試験,DNA検査による動植物種の特定,熱分解GC-MSやPDA付きLC-QTOF/MSを用いた検査などについてご紹介します。

icon_file_pdfnews_vol5_no1.pdf  (268KB)

 食品に残留する農薬,動物用医薬品及び飼料添加物(以下,農薬等)に関する基準値については,いわゆるポジティブリスト制度の施行後,毎年度リスク評価終了に伴う見直し及び新規登録あるいは適用拡大のための変更登録等に伴う新規設定及び変更がなされています。その中には基準値の変更だけでなく,規制対象化合物あるいは検体採取部位の変更がありますので注意が必要です。

 今回は,JFRLニュース Vol.4 No.19 「平成24年度に設定あるいは改正された農薬等残留基準について」でご紹介したものと同様に,平成25年度に設定または改正された農薬等残留基準についてのポイント及び注意点等をご紹介します。

icon_file_pdf news_vol4_no34.pdf (165KB)

 私たちを取り巻く生活環境の変化に伴い,アレルギー疾患を持つ人の数が増えています。その中でも,食物アレルギーは小児から成人まで幅広く認められており,対象となる食物の摂取によって生命に危険を及ぼす症状を呈する場合もあることから,アレルギー物質を含む食品の表示は食の安全・安心を考えるうえでその重要性が増しています。

 今回は,食物アレルギーの概要,アレルギー物質を含む食品の表示,特定原材料及び特定原材料に準ずるものの試験方法についてご紹介します。

icon_file_pdf news_vol4_no31.pdf (189KB)

 多環芳香族炭化水素(Polycyclic Aromatic Hydrocarbons;PAHs)は,ベンゼン環が複数個結合した比較的安定な脂溶性物質の総称で,直火調理や薫煙などにより非意図的に生成する発がん性物質群として知られています。

 今回は,PAHsの代表的な物質とされるベンゾ[a]ピレン(BaP)を始めとするこれらの物質について,その種類や構造,環境や食品における汚染の可能性,健康リスクや中国,韓国,EUにおける規制またその分析法についても簡単にご紹介します。

icon_file_pdf news_vol4_no30.pdf (231KB)

 食品の品質低下には油脂の劣化が関わっている場合があります。また,賞味期限設定の根拠となる理化学試験に油脂の劣化を表す指標(酸価,過酸化物価など)が活用されています。

 今回は,油脂の劣化に焦点をあて,指標となる試験項目,食品を保存した場合の変化,揚げ油の変化,劣化の要因,食品衛生法に記載されている劣化防止対策,日本農林規格における酸価及び過酸化物価の規格基準などについてご紹介します。

icon_file_pdf news_vol4_no29.pdf (231KB)

 いわゆるポジティブリスト制度が平成18年5月に施行され,その際,国際基準や欧米の基準等を参考にした暫定基準が設定されました。これらは順次,食品安全委員会のリスク評価を経て,基準値の見直しが行われています。また,農薬登録に伴う基準値の設定や,適用拡大に伴う基準値の改正も行われています。平成24年度も残留基準が設定あるいは改正されたものが多数あります。中には残留基準の規制対象物質が変更になったものもありますので注意が必要です。

 今回は,平成24年度に設定あるいは改正された農薬等の残留基準について,そのポイント,注意すべき点などをご紹介します。

icon_file_pdf news_vol4_no19.pdf (168KB)

 EUにおける食品中のダイオキシン類の規制(EC No 1881/2006)が,このたび『EU No 1259/2011』によって改正されました。いくつかの異性体の毒性等価係数が変更され,これに伴い最大許容基準も変わりました。また6種のPCB(Marker PCBs)の合計値による新たな評価法が示され,乳幼児用食品の最大許容基準も新たに追加されました。

 今回は,個別食品の最大許容基準の追加・変更された点を中心にしてご紹介します。

icon_file_pdf  news_vol4_no7.pdf(598KB)

 食品や飲料水等において,カビ臭と表現される異臭の発生することがあります。我が国では梅雨の時期等にカビは身近によく発生することから,カビ臭は多くの人が嗅いだ経験のある臭いです。このため,この臭いと似たような臭気の状態を表す表現として,カビ臭という言葉がよく使われているとも考えられます。

 今回は,カビ臭の原因となる物質のいくつかをご紹介します。

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 抗菌性物質は,医薬品,動物用医薬品,農薬,飼料添加物,食品添加物など幅広く使用され,人や家畜の疾病治療,畜水産物の生産性の向上,食品の保存に大きく貢献しています。一方で,食品衛生法では,農薬,動物用医薬品及び飼料添加物として使用されたこれら成分の食品中の残留を規制しています。
 このように抗菌性物質は「有用でもあり,有害でもある」,「同じ化合物でありながら,社会的に二面性をもった物質である」といえます。
 今回は,抗菌性物質の用途と法的な規制について可能な限りわかり易く解説します。

icon_file_pdf news_vol3_no28 (159KB)

 食品を製造する際の加熱加工処理により生成する有害化学物質が近年注目されています。食品由来汚染物質は食品中に含まれる糖類やアミノ酸等が高温で加熱加工される際の副生成物です。例えば,今世紀初めにはアクリルアミドが話題になりました。
 今回は,これらの食品製造中に非意図的に生成する有害物質の中で,現在国際的に監視が進んでいるもの,将来監視対象となる可能性のあるものをいくつかご紹介します。

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 「農薬」と聞いてまず思いつくのは食品中の残留ではないでしょうか。弊財団では食品等の残留試験のほかに,農薬の登録申請の際に必要とされる作物残留試験についても受託しています。作物残留試験は昨年3月の通知によって平成23年4月以降に開始される試験はGLP基準に基づいて行うことが必要になりました。これに合わせて作物残留試験の内容が変更されようとしています。
 今回は,変わりつつある作物残留試験についてご紹介します。

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 フランは揮発性のある脂溶性物質で,工業製品の中間体だけでなく,松やに,タバコの煙等にも含まれています。FDAは加熱した食品中の存在量を公表するとともに,発がん性で2Bのグループに登録されることから健康影響への注意を勧告しました。
 今回は,毒性評価のフロー,日本人の推定摂取量,フランの分析法についてご紹介します。

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 2007年5月に河川や地下水からPFOAが高濃度で検出されたことが報道(発表)されたことにより,有機フッ素化合物が一般にも広く注目されるようになりました。有機フッ素化合物であるPFOSやPFOAは非常に安定な物質であり,野生生物や人体に蓄積していることが報告されています。
 今回は,PFOS及びPFOAとは何か,更にこれらの物質に関する最近の動向についてご紹介いたします。

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 WHOによるダイオキシン類の毒性を評価するための毒性等価係数(TEF)の見直しが実施され,わが国においても平成20年4月1日より現行のWHO-TEF(1998)からWHO-TEF(2005)に更新されることが正式に決定されました。もう一つの動きは,わが国においては個別の食品に関する基準値は設定されておらず,個別の食品のリスク判断は当該食品による摂取量と耐容一日摂取量(TDI)との比較によるしかないのが現状ですが,2006年2月に欧州連合(EU)はDL-PCBも含めた個別食品の最大許容基準を設定しました。食品のダイオキシン類の評価に関する最近の2つの動きをご紹介します。

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 高分子材料は易加工性の一方で、燃えやすい欠点があります。このため臭素系難燃剤が電気・電子機器、建築材料等に広く使われてきました。しかし、臭素系ダイオキシンの発生問題から、WEEE/RoHS指令、グリーン調達、資源有効利用促進法では、特定の製品で使用規制、情報開示を課しています。
 ここでは、GC/MSによる分析例についてもご紹介します。

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 厚生労働省はシックハウス症候群の原因となる13種類の揮発性有機化合物の室内濃度指針値をガイドラインとして示しています。文部科学省は学校環境衛生を保つために、揮発性有機化合物の基準を改正するとともに、定期的な測定を規定しています。経済産業省はJISを整備し、建築材料規格や測定法を改正しました。
 ここでは、小型チャンバー法の細部についてもご紹介します。

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 2001年5月に,地球環境の汚染防止を目指すものとして,「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約」が採択されました。すでに,PCB,DDT,ダイオキシン類等の12種類の化学物質を対象に,製造・使用の禁止や排出削減を図るなど,各国での取り組みも始まっています。
 ここでは,わが国における環境省の取り組みなどをご紹介しています。

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 遺伝子組換え作物が商品化されてからというもの,賛否両論の議論がなされています。現在では,安全性の確認をした上で正しい表示をすることを義務づけ,消費者が自身の判断で選択できるようにするという制度が固まりつつあります。遺伝子組換え食品の検査技術についてもご紹介します。

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 WHOは1998年にダイオキシン類のTDIをこれまでより引下げ,コプラナーPCBを含めて1~4pgTEQ/kgbw/dayとしました。これを受けて日本でも1999年6月に同じ基準値に変更されました。

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 今や,私どもの日常生活や企業活動が環境に与えている負荷(リスク)を見過ごせない状況になっています。また,ISOの認証制度の普及や様々な法整備等も進められており,環境リスク評価は今後ますます重要性を増すものと思われます。ここでは様々な環境リスク評価の手法についてご紹介します。

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 食品を摂取したことによって起きるアレルギー様反応は実に様々です。また,症状の現われ方やその度合いも種々の要因に左右されます。ここでは「食物アレルギーの成立機序」「アレルギーにならないために」などのテーマをとりあげています。

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