EUにおける食品中のダイオキシン類の規制(EC No 1881/2006)が，このたび『EU No 1259/2011』によって改正されました。いくつかの異性体の毒性等価係数が変更され，これに伴い最大許容基準も変わりました。また6種のPCB(Marker PCBs)の合計値による新たな評価法が示され，乳幼児用食品の最大許容基準も新たに追加されました。
今回は，個別食品の最大許容基準の追加・変更された点を中心にしてご紹介します。
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農薬，環境，有害化学物質，安全性
記事の内容は，ニュース発行当時の情報に基づくものです。ホームページにはバックナンバーを掲載していますが，一部の内容は法改正により，変更されている可能性があります。現在の内容につきましては，最新の関連法規をご参照下さい。
食品や飲料水等において,カビ臭と表現される異臭の発生することがあります。我が国では梅雨の時期等にカビは身近によく発生することから，カビ臭は多くの人が嗅いだ経験のある臭いです。このため，この臭いと似たような臭気の状態を表す表現として，カビ臭という言葉がよく使われているとも考えられます。
今回は，カビ臭の原因となる物質のいくつかをご紹介します。
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抗菌性物質は，医薬品，動物用医薬品，農薬，飼料添加物，食品添加物など幅広く使用され，人や家畜の疾病治療，畜水産物の生産性の向上，食品の保存に大きく貢献しています。一方で，食品衛生法では，農薬，動物用医薬品及び飼料添加物として使用されたこれら成分の食品中の残留を規制しています。
このように抗菌性物質は「有用でもあり，有害でもある」，「同じ化合物でありながら，社会的に二面性をもった物質である」といえます。
今回は，抗菌性物質の用途と法的な規制について可能な限りわかり易く解説します。
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食品を製造する際の加熱加工処理により生成する有害化学物質が近年注目されています。食品由来汚染物質は食品中に含まれる糖類やアミノ酸等が高温で加熱加工される際の副生成物です。例えば，今世紀初めにはアクリルアミドが話題になりました。
今回は，これらの食品製造中に非意図的に生成する有害物質の中で，現在国際的に監視が進んでいるもの，将来監視対象となる可能性のあるものをいくつかご紹介します。
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「農薬」と聞いてまず思いつくのは食品中の残留ではないでしょうか。弊財団では食品等の残留試験のほかに，農薬の登録申請の際に必要とされる作物残留試験についても受託しています。作物残留試験は昨年3月の通知によって平成23年4月以降に開始される試験はGLP基準に基づいて行うことが必要になりました。これに合わせて作物残留試験の内容が変更されようとしています。
今回は，変わりつつある作物残留試験についてご紹介します。
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フランは揮発性のある脂溶性物質で，工業製品の中間体だけでなく，松やに，タバコの煙等にも含まれています。FDAは加熱した食品中の存在量を公表するとともに，発がん性で2Bのグループに登録されることから健康影響への注意を勧告しました。
今回は，毒性評価のフロー，日本人の推定摂取量，フランの分析法についてご紹介します。
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2007年5月に河川や地下水からPFOAが高濃度で検出されたことが報道(発表)されたことにより，有機フッ素化合物が一般にも広く注目されるようになりました。有機フッ素化合物であるPFOSやPFOAは非常に安定な物質であり，野生生物や人体に蓄積していることが報告されています。
今回は，PFOS及びPFOAとは何か，更にこれらの物質に関する最近の動向についてご紹介いたします。
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WHOによるダイオキシン類の毒性を評価するための毒性等価係数(TEF)の見直しが実施され，わが国においても平成20年4月1日より現行のWHO-TEF(1998)からWHO-TEF(2005)に更新されることが正式に決定されました。もう一つの動きは，わが国においては個別の食品に関する基準値は設定されておらず，個別の食品のリスク判断は当該食品による摂取量と耐容一日摂取量(TDI)との比較によるしかないのが現状ですが，2006年2月に欧州連合(EU)はDL-PCBも含めた個別食品の最大許容基準を設定しました。食品のダイオキシン類の評価に関する最近の2つの動きをご紹介します。
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高分子材料は易加工性の一方で、燃えやすい欠点があります｡このため臭素系難燃剤が電気･電子機器、建築材料等に広く使われてきました。しかし、臭素系ダイオキシンの発生問題から、WEEE/RoHS指令、グリーン調達、資源有効利用促進法では、特定の製品で使用規制、情報開示を課しています｡
ここでは、GC/MSによる分析例についてもご紹介します。
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厚生労働省はシックハウス症候群の原因となる13種類の揮発性有機化合物の室内濃度指針値をガイドラインとして示しています。文部科学省は学校環境衛生を保つために、揮発性有機化合物の基準を改正するとともに、定期的な測定を規定しています。経済産業省はJISを整備し、建築材料規格や測定法を改正しました。
ここでは、小型チャンバー法の細部についてもご紹介します。
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2001年5月に，地球環境の汚染防止を目指すものとして，「残留性有機汚染物質に関するストックホルム条約」が採択されました。すでに，ＰＣＢ，ＤＤＴ，ダイオキシン類等の12種類の化学物質を対象に，製造・使用の禁止や排出削減を図るなど，各国での取り組みも始まっています。
ここでは，わが国における環境省の取り組みなどをご紹介しています。 news_no26 （24KB）
遺伝子組換え作物が商品化されてからというもの，賛否両論の議論がなされています。現在では，安全性の確認をした上で正しい表示をすることを義務づけ，消費者が自身の判断で選択できるようにするという制度が固まりつつあります。遺伝子組換え食品の検査技術についてもご紹介します。
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ＷＨＯは1998年にダイオキシン類のＴＤＩをこれまでより引下げ，コプラナーPCBを含めて1～4pgTEQ/kgbw/dayとしました。これを受けて日本でも1999年6月に同じ基準値に変更されました。
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今や，私どもの日常生活や企業活動が環境に与えている負荷(リスク)を見過ごせない状況になっています。また，ISOの認証制度の普及や様々な法整備等も進められており，環境リスク評価は今後ますます重要性を増すものと思われます。ここでは様々な環境リスク評価の手法についてご紹介します。
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食品を摂取したことによって起きるアレルギー様反応は実に様々です。また，症状の現われ方やその度合いも種々の要因に左右されます。ここでは「食物アレルギーの成立機序」「アレルギーにならないために」などのテーマをとりあげています。
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