FAQ

”ppm”は100万分の1，”ppb”は10億分の1の意味です。分子，分母を同一単位数にして割り算した，単位の無い比率（数）（無名数）を示したものです。
例えば，重量比率の場合，1ppm＝1㎎/kg＝1μg/g です。

表示の桁数については規定がありません。ただし、単位は栄養成分ごとに表記方法が定められています。
栄養表示基準は、試験結果そのものを表示することは求めていません。栄養表示をする者がその製品の栄養情報に責任を持ちます。表示する数値には、誤差範囲が設けられています。その範囲に入る成分量であることが必要です。

一般の加工食品を対象とする栄養表示基準では、修正アトウォーター法を用いて計算します。すなわち、たんぱく質、脂質、炭水化物の量にエネルギー換算係数を乗じたものの総和です。たんぱく質、炭水化物は4kcal/g、脂質は9kcal/gを用います（この係数をアトウォーターの係数と呼びます。）。食物繊維、難消化性糖質、アルコール、有機酸、カフェイン、タンニン、テオブロミンを含む食品はそれらの成分を考慮した(特定のエネルギー換算係数を用いた) 算出方法があります。このように特定のエネルギー換算係数を用いたエネルギー総量の求め方が修正アトウォーター法です。食品素材としての野菜や穀類、肉類 等については、五訂（増補）日本食品標準成分表(以下、成分表と略記)に掲載されているエネルギー換算係数を用いて算出するのが一般的です。これは生鮮食品が、栄養表示基準の対象外（鶏卵は対象）となっているからです。

食品全体を100%（100g/100g）と考え、水分、たんぱく質、脂質、灰分の割合（g/100g）を差し引き、残りを炭水化物とします。また、炭水化物の中を更に「食物繊維」と「糖質」に分けることができます。計算式は以下のようになります。
100-（水分＋たんぱく質＋脂質＋灰分）＝炭水化物
100-（水分＋たんぱく質＋脂質＋灰分＋食物繊維）＝糖質
したがって、炭水化物＝糖質＋食物繊維 ともいえます。

いずれも同じ方法を指します。栄養表示基準で一般の食品に用いる方法です。
水溶性の食物繊維素材（ポリデキストロース等）を添加したものは、酵素-HPLC法(3種の酵素で処理後、ろ過し、残さ及びろ液中の食物繊維成分を計測する方法)で測定する必要があります。
この他、成分表で用いた方法は、プロスキー変法と呼ばれ、酵素－重量法の操作の一部を変更して、水溶性と不溶性食物繊維を分別して定量する方法です。

IU は International Unitの略で、生物学的活性の単位で，国際単位と呼ばれていました。
1 IU＝0.3μg レチノール当量の関係です。レチノール当量の結果÷0.3で IU値に換算できます。

レチノール、カロテン、クリプトキサンチンの測定値(計算値)より、レチノール当量を計算して、「ビタミンＡ」として表示します。
2005年版食事摂取基準の改定に伴い、栄養表示基準の一部が変更されました。
従来，

としていた計算式が，

になっています。（全て重量単位での関係式）

2005年版食事摂取基準の改定に伴い、栄養表示基準の一部が変更されました。従来、α、β、γ、δ-トコフェロールの測定値により、α-トコフェロール当量を計算して「ビタミンＥ」として表示していました。α-トコフェロール当量はα-トコ＋40/100β-トコ＋10/100γ-トコ＋1/100δ- トコの計算式でしたが、改定後はα-トコフェロールのみがビタミンＥの栄養表示上の対象になりました。従ってβ、γ、δ-トコフェロールを足し算する当量計算の部分は削除されました。これは、血液及び組織中の存在が、ほとんどα-トコフェロールであることを根拠としています。ただし、β、γ、δ-トコフェ ロールを栄養素として表示することは否定されておりません。

一般細菌数(生菌数)の測定は食品の安全性、保存性、衛生的取扱いの良否、環境の清浄度等を評価する一つの指標となります。発酵食品等一部の食品を除き、 一般細菌数が高い食品は製造、加工、輸送、貯蔵工程での不備や非衛生的取扱いのあったことや、温度管理が不適切であったことが推測されます。
弊財団では、標準寒天培地を用い、35℃、48時間培養して生育したコロニー(集落)の数を計測し、一般細菌数(生菌数)として算出しています。測定対象は主に好気性及び通性嫌気性の中温性菌です。したがって、もし、この条件下で生育しうる食中毒菌が存在する場合は、一般細菌数(生菌数)として測り込まれます。

「大腸菌群」は、グラム陰性の無芽胞桿菌で35℃、48時間以内に乳糖を分解して酸とガスを産生する好気性または通性嫌気性菌(食品衛生検査指針 微生物編　2004)と定義されています。糞便あるいは腸管系病原菌の汚染指標として最も一般的に試験されています。
しかし、大腸菌群は糞便以外にも自然界に由来する菌を含みます。例えば広く分布する、Aeromonas等のような糞便と直接関係のない菌種を含みます。したがって、今日では従来の安全性(糞便汚染)の指標というよりは、環境衛生管理上の汚染指標菌と考えられています。

大腸菌群は自然界に広く分布しているので、検出されたことが、そのまま糞便汚染や腸管系病原菌(サルモネラ、腸管出血性大腸菌Ｏ157、赤痢菌等)の存在を意味するわけではありません。ただし、加熱済みの食品から検出した場合は、不適切な加熱処理や加熱後の二次汚染等を疑う必要があります。
糞便由来かどうかを確認するのであれば大腸菌の試験を行うことも考えられます。
なお、未加熱品の糞便汚染の確認には、大腸菌の試験を行う方が適当です。

食品中に存在する微生物の生菌数を測定する試験(定量的試験)では、寒天培地を用いる方法(集落計数法)と液体培地を用いる方法(MPN算出法)が広く知られています。
MPN はMost Probable Numberの略で、｢最確数｣と訳されています。MPN算出法は、検体の連続希釈液を3本又は5本ずつの液体培地(試験管)に接種培養して｢陽性｣と なった試験管数の出現率から生菌数(検体中の菌数の最も確からしい数値)を確率論的に推計する方法です。最確数を算出する際に使用するのが｢最確数表｣ で、最確数表には各陽性管数の組み合わせに対する最確数が記載されています。
通常、集落計数法における検出限界が10/g（1/ml）であるのに対して、MPN算出法(試験管数が3本ずつの場合)では30/100ｇ（3/100ml）となります。従って、MPN算出法ではより少ない生菌数を測定することができます。
なお、食品衛生法では生食用かきの｢E.coli最確数｣及び生食用鮮魚介類等の｢腸炎ビブリオ最確数｣の試験にMPN算出法が採用されています。また、生食用かきについては、加工基準の中に海水の大腸菌群最確数についての規定もあります。

食品に含まれる油脂が、空気中の酸素により酸化し、生成した過酸化脂質の量を測定するのが過酸化物価（POVと略記されることが多い）です。したがって、油脂の酸化の度合いを直接示します。
一方、酸価（AVと略記されることが多い）は、過酸化物価で測定しているものとは異なり、含まれる油脂中の遊離脂肪酸の量を表します。遊離脂肪酸は、油脂が劣化するなどにより，油脂の加水分解が起きて生じます（油脂が遊離脂肪酸の形に変わります）。
食品中の油の劣化の程度を知るには、酸価と過酸化物価の併用が多いようです。
酸価は、試料1g中に含まれている遊離脂肪酸を中和するのに要する水酸化カリウムの㎎数をいいます。
過酸化物価は、規定の方法に基づき、試料にヨウ化カリウムを加えた場合に遊離されるヨウ素を、試料1kgに対するミリ当量数で表したものをいいます。（※参照：単位）

食品衛生法では、酸価、過酸化物価とも抽出油について調べた場合の規制値が定められています。即席めん類（めんを油脂で処理したものが対象）はAV 3を超え、又はPOV 30を超えないことの規格があります。別に通知文書で油菓子や揚げ油に規格があります。油菓子(油脂分10%以上)については AV 3を超え、かつPOV 30を超えないこと、並びにAV 5を超え、又はPOV 50を超えないことと定められています。また、弁当及び惣菜の衛生規範の中に、使用する揚げ油の規格があり、AV 2.5を超えたもの(カルボニル価 50を超えたもの他)を規制する規格があります。

「重金属(Pbとして)」と表現される試験項目は、硫化ナトリウム比色法で試験した場合です。この試験法で有色の硫化物を作るのは、Pb、Cu、Cd、Bi、Sn(スズ)等で、最も感度が高いのは（呈色の強いのは）PbとCuです。
「重金属(Pbとして)」の試験項目は、①検出されないことの確認をしておきたい場合、②どのレベルか調べておきたい場合、③規格試験を用途とした場合には適当です。検出されて、含有する元素を特定しようとする場合、又はヒ素(As2O3として)、鉛、カドミウム、総水銀等のように危害性の含有が予測される場合は、個々の元素の分析をお勧めします。（食品添加物の「重金属(Pbとして)」の規格は20ppm（20μg/g）の例があります。）

基本になっている規格は「食品、食品添加物等の規格基準」（昭和34年の厚生省告示第370号）で、これは毎年のように一部改正されています。
一般に20号と呼ばれているのは昭和57年の厚生省告示第20号のことで、食品、添加物、器具及び容器包装、おもちゃ等の規格基準の一部改正・追加の告示です。
改正には、それぞれ告示の番号が付いていますが、法律としては元になる規格である370号に溶け込むという解釈になっています。
20 号は大きな改正なので20号と呼ばれていますが、20号規格という表現は俗称であり、20号で改正されたというだけであって、370号が廃止されて新しい法律にならない限り、370号が正式な番号になります。古くは434号規格と呼ばれたこともありましたが、これも同様です。

平日の午前９時から午後５時迄となっております。土曜、日曜及び祝祭日はお休みを頂戴しております。また、年末年始は、１２月３０日から１月４日まで休業いたします（窓口、電話問合せ業務は２９日午前中までとさせていただきます）。場所につきましては、こちらをご覧下さい。

抜粋の料金表を掲載しておりますので、まずこちらをご覧下さい。料金表に掲載されていない分析項目につきましては、お気軽に最寄りの事業所までお問い合わせ下さい。

分析する項目によって異なります。一般的な項目は通常約２週間から３週間程度です。至急での対応も承っております（料金は通常の5割増となります）。詳しくは最寄りの事業所にお問い合わせ下さい。

検体の種類や分析項目によって異なります。詳しくは最寄りの事業所にお問い合わせ下さい。

ご依頼内容が決定しているものであれば、予約は必要ありません。なお、ご依頼内容や試験条件に特別なご指定がある場合、あるいは試験についてご相談をご希望の場合は、事前にご連絡下さい。

ご依頼の目的に沿った試験項目，試験方法の選択など，お客様のニーズに合わせた試験項目設定のご相談を承ります。お気軽にお問い合わせください。なお，お電話によるお問い合わせは大変混み合いますので，恐れ入りますが，できるだけメールによりお問い合わせください。後ほど担当者よりご連絡いたします。メールによるお問い合わせはこちら。

最寄りの事業所の窓口へお持ち頂くか、ご郵送下さい。ご郵送の場合は、分析試験依頼書の同封をお願い致します。なお，どちらの事業所にお送りいただいても対応は同様となっております。

試験の内容によって使用する容器が異なります。また、容器の貸し出しも承っておりますので、最寄りの事業所にお問い合わせ下さい。

特にご希望がない限り、ご返却致しません。ご返却のご希望がありましたら、ご依頼時にお申し付け下さい。なお，ご返却時は，窓口にてお渡しするか，着払いの宅配便でお送りいたします。また，分析終了後時間が経ちますと、ご返却のご希望に添えない場合がございます。

基本的に前納制でございます。窓口でご依頼時にお支払い頂くか、後日請求書を送付致しますので、お早めに指定銀行口座へご入金をお願い致します。

各事業所の窓口にてお渡しするか、お送り致します。ファクシミリをご希望の場合は事前にお申し付け下さい。

試験方法や注釈（法律名等）は記載をいたします。なお、記載内容は法律の改正や技術の進歩により変更する場合がございます。

＊2006年11月より一部の規格試験注釈におきまして表現をより具体的なものに変更いたしました。
食 品衛生法に係わる省令・告示・通知関連（厚生省告示第370号、乳等省令、食品添加物公定書他）、薬事法に係わる省令・告示・通知関連（日本薬局方、日本薬 局方外医薬品規格、医薬部外品原料規格他）、飼料安全法に係わる省令・告示・通知関連（飼料及び飼料添加物の成分規格等に関する省令他）、その他の規格 （公正取引協議会、海外の規格他）

分析料金に正本１通分の料金が含まれております。追加で複数部の成績書をご希望の場合は、副本の発行を有料で承っております。料金につきましては、最寄りの事業所にお問い合わせ下さい。なお、発行日より１年以上が経過したものについては、追加発行できませんのでご了承願います。

成績書の発行日より１年未満のものであれば、有料で承っております。料金につきましては最寄りの事業所にお問い合わせ下さい。なお、英文の場合は、会社名、検体名の英名が必要になります。『英文成績書に関する記載事項』に必要事項をご記入いただきご送付願います。

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